美容雑貨・生活雑貨

美容雑貨・生活雑貨のOEM開発について、作れる商品の一例やメーカーの選び方などについて詳しくご紹介していきます。

• ペーパーショーツ
• ペーパーブラ
• ペーパーボクサー
• ペーパースリッパ
• ディスポシーツ
• ラップシート
• マスク
• グローブ
• スポンジ
• ガーゼ
• コットン
• フェイシャルシート
• エッセンシャルオイル
• アロマオイルその他
• エッセンシャルブレンド
• アロマライト
• ディフューザー
• アロマ機器
• 芳香剤
• アロマ用備品
• ハーブボール
• ワゴン
• スツール
• ベッド
• チェア
• ホットキャビ
• 消毒機
• 枕・クッション
• 周辺ツール
• サロンクリーン
• タオル＆ガウン
• ユニフォーム
• 洗剤
• アメニティ
• インテリア
• 販売促進ツール
• 補正下着
• ＣＤ・ＤＶＤ

美容雑貨・生活雑貨の種類は多岐にわたります。作りたいアイテムが決まっているのならば、その扱いがあるメーカーを選べばいいのですが、アイテムが決まっていない場合は、取り扱い種類の多いメーカーのほうが、さまざまな提案を受けることができます。

美容雑貨・生活雑貨の中には名入れに対応しているアイテムもあるので、ロゴや社名を入れることを考えているのであれば、名入れに対応しているメーカーを選びましょう。

• ジャパンギャルズ
• ユニッシュ
• JPS

美容雑貨・生活雑貨にはかなりのバリエーションが存在しているため、ものにより最小ロット数は全く異なります。
一例として、名入れのフェイスタオルをOEM製造した場合、最小ロットは500~1000枚というところが多くありました。
単価が安いほど最小ロットが数万個～数十万個と大きい数になることもあるため、注意が必要です。必要な量と予算をメーカーに相談したうえで、対応可能な商品を提案してもらうようにしましょう。

OEMに対応している美容雑貨や生活雑貨はたくさんあり、アイテムによって価格はさまざまであるため、一概に費用の目安をお出しすることができませんでした。ただ、目安としては類似の製品の市場価格を仕入れ値で割り返すことで、おおよその利益率を計算することができます。この利益率で販売を実現できるかを慎重に考えて、メーカー選定をするようにしましょう。

作りたい商品のコンセプトやデザイン、機能、数量、納期などについて、細かくヒアリングをし、イメージを固めていきます。

クライアントの要望を受け、メーカー側でデザイン・開発会議を行い、クライアントにプレゼン資料を用意します。

開発会議で作成した資料をクライアントに提出し、再度、打ち合わせをして具体的な方向性を決めていきます。

試作品を制作し、実際に手に取って、使用感などを確認します。クライアントの要望に沿えるまで、試作を行い、最終的な仕様を決定していきます。

試作品と合わせて、パッケージのデザインなども決めていきます。

仕様が決まったら、量産に必要な金型製造、基板設計、資材、パッケージなどを手配します。

製造する商品によっては、薬事申請や知的所有権確認申請などが必要になることがあります。必要に応じて各種申請を行います。

製品の量産化に入ります。量産した製品を厳しくチェックし、合格基準に見合った製品が出荷されます。

近年の美容雑貨は、ステイホームなどライフスタイルの変化によってユーザーの意識も変わりつつあります。特にセルフケアへの関心が高まっており、多くのユーザーが美容に関連したグッズを買い求めています。

一方、ユーザーのニーズは一人ひとり異なるのが実情で、香り一つ取っても好みには個人差があります。また、ケアしたい内容も一人ひとり違うため、それによって必要とする成分も変わります。例えば、ライフスタイルの変化で増えたニキビをケアしたい人もいれば、乾燥肌を改善したいという人もいます。このような細かいニーズにしっかり対応するため、販売者はさまざまな工夫を凝らしています。

例えば、チャットボックスやAIを導入し、現在の肌の状態・悩みに合わせて適切な商品を提案できる仕組みの構築が挙げられます。こうした仕組みを通してユーザーのデータをパーソナライズすれば、さまざまなニーズに対応できます。セルフケアに注目が集まっている美容雑貨領域では、今後よりパーソナライズされた商品やサービスの提供が求められるでしょう。

※参照元：ネットショップ担当者フォーラム｜サブスクリプションECが浸透している背景とは？ 美容グッズ・家庭用商品・ペットフードまで広がっている理由（（https://netshop.impress.co.jp/node/9139）

また、サブスクリプション（サブスク）の高まりも注目するべきポイントです。コロナ禍以降、ステイホームやリモートワークが普及し、自宅で過ごす時間が増加しました。それに伴い、さまざまな分野でサブスクが発展し、市場が拡大しています。美容分野においても、サブスクは注目されている領域となっています。

サブスクが伸びている理由として、手軽に利用できる点が挙げられます。サブスクは一定周期で商品が届くだけでなく、任意のタイミングで一時停止・解約することが可能です。このような利便性がサブスクの強みで、ニーズが増加している理由といえます。

サブスクを導入すれば、より多くのユーザーに自社の美容雑貨を体験してもらえるでしょう。機会を増やすのはもちろん、新しいユーザー体験の提供も可能になります。

生活雑貨においては、2020年にコロナ禍の影響で業界全体が大きな下落を経験しています。しかし2021年に大幅な上昇を記録しており、業界全体で回復傾向が見られます。コロナ禍などの特別なケースを除いて安定性が見られることから、生活雑貨の底堅さが伺えます。

一方、競争が激しくなっているのも実情です。生活雑貨は参入障壁が低く、多くのメーカーや販売業者がプレーヤーとして参加しています。ユーザーのニーズも刻々と変化するため、的確にニーズを捉えることが求められます。雑貨業界は、何らかの強みを持ち、ユーザーのニーズに応えられる事業者は生き残りやすい反面、そうではない事業者は淘汰される業界となっています。

また、出店戦略も変化が見られます。例えば郊外への出店を増やすケースや、スーパーなど身近な施設の近くに出店するケースなど、コロナ禍以降は出店戦略を変更している事業者は少なくありません。業界再編も進んでいるため、今後は勢力図が大きく変わる可能性もあります。

※参照元：業界動向サーチ｜雑貨業界の動向、ランキング、現状など（（https://gyokai-search.com/3-zakka.html）

競争が激しくなっている生活雑貨分野ですが、近年注目を集めているのが自宅で楽しめるグッズや節約グッズです。こうしたグッズを中心に取り扱うことで、他者との差別化できる可能性もあります。

コロナ禍による巣ごもり需要が高まっていますが、中でも自宅でワンランク上の体験を楽しめるグッズが注目されています。例えば磁器製のコーフィーフィルターなど、従来の紙製・ステンレス製とは違った商品にユーザーの視線が集まっています。

また、物価やエネルギー高騰に伴う節約グッズもニーズが増えています。例えば何度でも充電して使えるハンディウォーマー、従来品より節水できる洗濯機など。節約志向はほとんどの世代に広まっています。OEMで制作を依頼する際は、こうしたニーズも捉えてみるとよいでしょう。

美容雑貨や生活雑貨はOEMに対する需要が高いです。他の業界よりもOEMの影響を受けやすい側面もあります。以下では美容雑貨・生活雑貨をOEMするメリットについて紹介します。

美容雑貨や生活雑貨をOEMすることのメリットは、初期コストを削減しつつ雑貨業界に参入できることです。 OEM企業に商品の生産を委託すれば、複数種類の製品の生産を少ない初期コストで行えます。OEM企業は生産設備が整っているため、固定費が削減され、初期コストを抑える効果があるのです。雑貨商品や美容雑貨を低コストで生産できるようになれば、雑貨業界へ参入しやすくなり、スムーズに販売を開始できるでしょう。

商品の開発・販売に専念できるのも美容雑貨・生活雑貨をOEMするメリットの一つ。コア業務の一部もOEM企業が請け負ってくれるため、情報の共有や細かな調整を行うだけで良く、コア業務にかかっていた時間を商品の開発や販売戦略を練る時間に当てられます。

開発や販売は顧客とのコミュニケーションを円滑に図るための重要な要素であり、細かい作業が多いです。マーケティング調査や顧客ニーズの把握、商品の宣伝、シェア算定など、綿密なプランニングが営業の鍵を握っています。ただでさえやることが多くて大変なので、効率よく業務をこなせる点においてもOEMは役立つでしょう。

美容雑貨・生活雑貨をOEMすることにもデメリットがあり、生産による利益が得られなかったりOEM企業が競合になる可能性があったりします。以下では上記のデメリットについて詳しく見ていきます。

自社で生産を行っていた場合、販売数が増加すれば利益も増加しますが、美容雑貨・生活雑貨をOEM委託すると生産による収益が見込めません。OEM委託の場合は商品を生産するだけでコストが発生するため、委託期間が長ければ長いほど、生産コストも大きくなるのです。OEMメーカーに委託することで得られるメリットも多くありますが、安易に頼るのではなく、生産によりコスト負担が大きくなることを念頭に置いておく必要があります。このデメリットに関しては、長期で見ることができるので、生産プロセスを最適化し、製品の品質を向上も狙えることでしょう。

美容雑貨や生活雑貨をOEMで生産すると、OEMを委託した企業が将来的に競合になる可能性が出てきます。生産設備が整っているOEM企業であっても、開発や企画のノウハウが未発達のところがあり、自社の技術が流出するリスクがあるのです。委託された商品の仕様や顧客ニーズ、企画などを基に技術が流出するケースがあり、その場合、OEM企業が競合として浮上し、顧客を奪い合う事態になりかねません。技術などの情報の流出には注意しましょう。

ただし、OEM企業が競合相手になったとしても、製品の品質を向上を狙ったり、製品の差別化を量ったりなど、製品をグレードアップすれば利益が得られる可能性もあります。