家庭用美容機器
家庭用美容機器のOEM商品例や対応メーカー、OEMの流れなどについてまとめています。
家庭用美容機器のOEM・オリジナル商品例
- 美顔器
超音波美容器、RF(ラジオ波)美顔器、イオン導入・イオン導出、ポレーション、EMS、マイクロカレント、ミスト・スチーマー、光美容器 など - 痩身機器
超音波(キャビテーション)痩身機器、RF(ラジオ波)痩身機器、EMS、マイクロカレント、トレーニング器具(自発運動器具) など - 脱毛器
光脱毛器、自動毛抜き器 など
家庭用美容機器のOEM会社の選び方
- 作りたい商品の仕様をある程度事前に決めておく
商品はいくらくらいの価格帯で販売したいのか、仕入れ価格はどの程度まで許容できるのか、生産ロットは何台までなら許容できるのか、機能は単機能にしたいのか、多機能にしたいのか、防水にしたいのか、充電式にしたいのかなど。実現できるかはさておき、希望の仕様をを明確にしておくとOEMメーカーとの打ち合わせをスムーズに進めることができます。具体的なアイデアがない状態の場合には、メーカーによってはコンサルティングも交えて提案してくれる場合もあるため、まずは自分の希望をしっかりと固めておくことが重要です。 - 過去に類似のアイテムを製造したことのあるメーカーを探す
小ロットの美容機器開発においては、メーカーごとに持っている完成品あるいは、半完成品を利用した商品開発が中心となります。過去に類似のアイテムを製造したことのあるメーカーであれば品質的に安心して任せることができるでしょう。しかし、同じ金型を利用した製品は同じ見た目になりやすく、差別化をすることが難しくもあります。多数の会社に類似の製品を提供しているメーカーの場合は、過去の供給先の会社と、自社と販路の重複が無いかは確認しておくと安心でしょう。また、メーカーによっては類似製品を過去に取り扱ったことがない場合でも対応できるところもあります。他カテゴリで安定的に製造できる工場を持っている場合などは、一度問い合わせをしてみるとよいでしょう。
家庭用美容機器のOEMメーカー一覧
- シルキースタイル
- 日光精器
- MADE BY YOU
- ウィズ・アス
- アス・ウィッツ
- アイビビッド
- ピュアコード
- 伊藤超短波
- アヴァンセ
調査した全34社のメーカーから厳選いたしました。開発したい商品の製造実績があるメーカーを選んで問い合わせしてみましょう。
家庭用美容機器OEM費用目安
家庭用美容機器のOEM費用については、商品の種類や、生産ロットによっても大きく異なるため、自分が作りたい商品に応じて、複数のメーカーに問い合わせしたうえで、納得のいく取引ができるメーカーを選びましょう。
家庭用美容機器のOEMの流れ
1.OEMメーカーに問い合わせ/打ち合わせ
まずはホームページから問い合わせをし、打ち合わせをセッティングしていただきます。
打ち合わせの前には商品の仕様について事前に考えておき、事前のヒアリングや打ち合わせの際にコンセプトやデザイン・仕様のイメージ、機能、数量などについてをOEMメーカーに伝えます。譲れない条件や細かい要望などがある場合には、この時点でしっかりと伝えておきます。
OEM製造がはじめてという場合には、美容機器のOEMの知識や流れについて、詳しく説明してもらいましょう。この時に委託側が気を付けるべきことがあればきちんと聞いておきましょう。初回の打ち合わせは無料で対応してくれるという企業が多いです。
2.デザインの提案
打ち合わせの際に伝えた情報から、OEMメーカーに要望に沿ったデザインや仕様、サイズなどを盛り込んだ見積もりとデザイン案を提出してもらいます。
3.試作品の開発
提案したデザインでクライアントの賛同が得られれば、試作品を制作していきます。この時、場合によっては試作の費用を取られる場合と、無料の場合があります。事前に必ず確認しておきましょう。実際に手に取って確認できる形にすることで、デザインや設計の段階ではわからない、操作性や機能などの細かい部分にも気づくことができます。
必要に応じて変更を加えながら、製品の仕様を決定していきます。
4.仕様の決定
製品の仕様が決まったら、取扱説明書やポーチなどの付属品をつけるかどうかなどについて検討していきます。また、梱包資材などのパッケージデザインについても決定していきます。最終仕様が決定したら、発注から納品までの大まかなスケジュールが確定できるはずなので、発注から納品までにかかるリードタイムを確認しましょう。
5.各種申請
商品によっては発売に向けて、各種申請作業が必要なものもあります。例えば、医療機器や、医薬部外品などについては必ず申請後の承認を得られていないと発売できません。承認までに数年かかる場合もあるため、検討されている方は事前に確認しておきましょう。また、海外の電化製品を輸入する場合、日本国内で販売するために日本の電源規格に合わせた認証を取得する必要があります。
6.量産
最終仕様が決まった試作品に基づき、製品の発注書を提出し、製品を量産してもらいます。量産工程に入った後はキャンセルができないことと、商品の仕様変更もほぼ不可能ということを認識しましょう。また、量産には数か月かかりますので、その期間中に発売に向けて準備を進めましょう。場合によっては撮影用やデモ用のサンプルなどを先に作ってもらい、取り寄せることなども可能なことがあります。
7.製品検査・納品
納品前に、出荷検品をしてもらいます。この時の台数が全数なのか、割合に応じたピッキング制度なのか、工場や台数によっても異なってくるので、検査工程についても詳しく確認したほうがよいでしょう。また、納品後に何かトラブルが起きた際の対応についても明確にしておきましょう。
市場から見る家庭用美容機器の需要について
新型コロナウイルスの影響に伴い、自宅で過ごす時間が増えたことから美顔器等のニーズが拡大しており、美容機器の市場も成長を続けています。また、成長が著しいのが中国市場であり、中国の大手EC企業であるTmall国際が公表したところによると、美容機器の売上は大きく増加しています。
このように非常な有望市場の1つである美容機器市場ですが、参入プレイヤーは多く競争も激しい状況です。このため、新規参入する企業は市場規模の把握はもちろん、競合の状況やニーズ・課題といった情報を収集し、有効な戦略を立てて実行する必要があります。
サブスクの需要の高まりに注目
家庭用美容機器に関しては近年、定額制のレンタルサービス、いわゆる「サブスク」がサービスとして定着を見せています。
これまでは商品を利用するために、数万円~数十万円する美容機器を購入する必要がありました。購入した商品は「自分の所有物」となり、自由に使用できるようになる一方で、必要な期間が限られるような商品の場合は、数年後には不要になってしまうなど、リスクもありました。例えば美顔器の場合、毛穴が気になって購入した商品を愛用していても、翌年今度はほうれい線が気になるようになり、ほうれい線ケアのための別商品を購入する必要が出てくる、などといったことはとてもよくあるケースです。
そこで、近年では定額制のサブスクサービスが広がりを見せつつあります。必要な時だけ利用し、不要になれば退会・解約するといった現代人の合理的趣向とマッチしていることから、サブスクというスタイルがジャンルを問わずに流行の兆しを見せています。
家庭用美容機器の定額制レンタルサービスは複数の事業者が取り組んでいるサービスなので、オリジナル商品の開発後に、自社の製品のレンタル開始も検討してみてはいかがでしょうか?
将来的な展望
伸長率という点では落ち着きを見せている美容家電小売市場ですが、それでも前年比を上回っていることからも、美容家電のニーズは高まっていると考えてよいでしょう。
一方で、サブスクに関して「次の一手」を見込んでいる業者も増えています。サブスクだけで満足してもらうのではなく、サブスクを広告・宣伝の一環として割り切り、サブスクで利用してもらい、より高性能な美容家電の購入を期待したり、あるいは店舗サービスの入会を促進したりなど、サブスクを「プロセス」と捉える動きも登場しています。
経営戦略はそれぞれ異なるものではありますが、サブスクという広く認知されている手法を通して、「サブスクからどのように発展させるのか」を意識している美容関係者が増えているのも事実です。
販売時に注意したい薬機法
家庭用美容機器が広がりを見せている一方で、注意しなければならない点もあります。
医療機器や医薬品については、医薬品医療機器等法(薬機法)という法律により、様々なルールが明記されています。
これは、医療機器や医薬品は身体の構造を変化させたり、治療を目的としているため症状の改善が期待できるという特徴があるからです。一方で、美容機器は医療機器以外になるため、逆に言うと、医薬品・医療機器の範囲に介入してしまうと法律違反になります。簡単な商品説明のパンフレットを作るだけでも、商品の説明時に薬機法に抵触しないかどうかを確認するのは一苦労です。
例えば、医療機器・医薬品の広告表現では「シミを改善」といった表現も許されているのですが、美容機器では許されていません。例えば「肌を白くする」と断言することは、法律違反となってしまいます。
OEMとして依頼する場合には、依頼する会社が薬機法に対応しているのか、知識はあるのかなども確認しておくと良いでしょう。
また、業務用の製品に関して、美容機器だと思っていたものが医療機器だったというケースもあります。かつてエステサロンで用いられていた脱毛器が、実は美容器ではなく医療脱毛用のものだったのです。知らなかったとはいえ、医師しか用いることのできない医療機器を使ったとして、医師法違反になってしまいました。家庭用だから、業務用だから、というところに法律上は大きな違いはないことをあらかじめ認識しておきましょう。