美容室編

シャンプーやトリートメント、ヘアオイルなど、オリジナル商品を開発した美容院のOEM導入事例を紹介します。

美容室におけるOEM事例

事例①オリジナル商品のネット販売が集客につながった

地肌や髪のコンディションにこだわっていたとき、自分自身がほしいと思う商品がなかったため、商品開発に携わる。商品は20年近く改良を重ねた結果、お客さまからは「クセが落ち着くようになった」「ダメージが気にならなくなった」など改善の声が多く聞かれるようになり、スタッフは施術中のお客さまへ、髪質のアドバイスや商品についての説明など、自然と声掛けすることができるようになった。

サロンに来るお客さまからネットでも販売してほしいという要望を受け、自社サイトにてネット販売を実施。サロンのオリジナル商品を購入したことで、新規で来店するというお客さまもいて、集客にもつながっている。

開発商品:シャンプー(2種)、コンディショナー(2種)、トリートメントミスト、ヘアーマスク、カールミスト、ピュアオイルを開発・販売

参照元:リクエストQJナビ(https://www.qjnavi.jp/special/shop/original_products/4/)

事例②店販率がアップしお客さまへの声掛けも根付くように

日々変化していくお客さまの髪や地肌に関する悩みに迅速に対応するため、開発やリニューアルがスピーディーにできる自社製品の必要性を感じてオリジナル商品に着手。自社製品の販売を始めた10年前は店販率4~5%だったものが、13~15%にアップ。店販全体の比率は自社製品が25~30%を占めていて、他のメーカーの商品だけを販売していた頃よりも売上は上がっている。

スタッフが商品に愛着を持つことが、店販を勧める原動力となり、お客さまへの宣伝効果としても大きな結果を出すことができ、お客さまへの声掛けも根付くようになった。

開発商品:シャンプー、トリートメント、ヘアケアミスト、ヘアオイルを開発・販売

参照元:リクエストQJナビ(https://www.qjnavi.jp/special/shop/original_products/3/)

事例③商品だけでのメディア掲載も多数あり

自分自身が使いたいと思う商品がなかったこと、お客さまの髪のためにクオリティの高い商品を作りたいと考えたことから、ヘアケアプロダクトの開発に至る。

商品を継続的に購入しやすくするため、デパートのヘアケアコーナーやトータルコスメコーナーなど、他店舗でもオリジナル商品を展開。商品を通じてサロンを知り、来店してくれるお客さまも多い。

スタイリング剤やオイルがとくに好評で、商品だけでのメディア掲載も多数あり、コラボ制作依頼を受けるなど、ヘアケアブランドとしての幅の広がりが出ている。

開発商品:シャンプー(2種)、トリートメント(2種)、ヘアクリーム、ヘアオイル(2種)、スカルプエッセンス、ヘアワックス(2種)を開発・販売

参照元:リクエストQJナビ(https://www.qjnavi.jp/special/shop/original_products/5/)

美容室におけるOEMサービスの流れ

問い合わせ

ホームページなどからOEMメーカーに直接問い合わせをします。どのような製品を作りたいのか、想定ロット数、金額の目安、販売時期などを質問される可能性があるため、可能な限りすぐに答えられるようにメモを用意してから電話するとよいでしょう。メールでの問い合わせの場合も上記のような内容を記載しておくと、メーカーからの連絡を受けやすくなります。大体は初回の打ち合わせ似て詰めていくため、初回の打ち合わせのアポイントを取りましょう。

打ち合わせ

● 商品コンセプト
● 価格
● 販売経路
● 発売時期
等の情報を説明して、対応の可否を確認します。

サンプルの確認

伝えた希望の使用をもとにサンプルを作成してもらいます。
サンプルが作れない場合は3Dモックやイメージのイラストと企画書などを提示される場合もあります。

基本仕様の決定

提案を受けて商品の仕様を複数回やり取りしたうえで最終的な仕様を決定していきます。

見積もりの提示

全ての仕様が確定した時点で発注ロットと卸値の見積もりを作成してもらいます。

契約

取引基本契約書、製造受委託契約書、秘密保持契約書など、必要に応じて様々な契約書を締結していきます。

発注

見積書の金額に応じて製品を発注します。

製造

メーカーが製品を製造していきます。納期はものによって異なりますが、この期間の間に製品の販売戦略やブランディング戦略を立案していきます。

出荷前検査

メーカーが商品を出荷する前に工場で検品を行います。この際にどのような検査を行うかについては契約書にて記載しておきます。

受入検査・納品

契約書に定めた方法で受入検査を行います。製品に問題がなければ納品となります。